【最新版】ブロックチェーンと仮想通貨の違いを徹底解説!!

あなたは「ブロックチェーン」と「仮想通貨」の違いを理解していますか?
この用語は非常に難しく、ほとんどの方が違いに混乱し、誤解をしている可能性があります。ブロックチェーンと仮想通貨は切っても切り離せない関係です。
今回はブロックチェーンと仮想通貨の違いや、意味、どのように関係しているのかについて順に解説します。

BLOCK CHAIN

ブロックチェーンと仮想通貨(暗号資産)の違い

ブロックチェーンは仮想通貨(暗号資産)を稼働させるための技術のことです。

仮想通貨(暗号資産)の代表各は「ビットコイン」です。ビットコインの誕生は2009年に開発者サトシナカモトによって発表されました。
※サトシナカモトは名前から日本人ではないかと言われていますが、未だに正体不明といった謎の人物です。

ブロックチェーンは、ビットコインの取引を記録する分散型台帳を実現するための技術に主に用いられています。またビットコイン以外にも、多くの暗号資産(仮想通貨)はブロックチェーンを技術基盤としています。

 

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンは、時間が経つごとに改ざんが難しくなる記録技術と、P2Pで管理されたネットワーク方式技術のひとつで、多くの仮想通貨を支える技術として用いられています。

シンプルに説明すると、下記のように言えます。

  • データのやり取りをユーザー同士で管理、記録する技術
  • 誰か一人が管理していないため、データを改ざんできない
  • 不正やエラーが生じても、ユーザー同士で記録しているので影響しない

上記をまとめると、「データのやり取りを全員で記録しているため、改ざんが極めて困難」です。

 

ブロックチェーンの仕組み

ブロックチェーンは、P2Pはネットワーク参加者全員が主体となり、データのやり取りや記録を行います。
データの記録や情報をブロック単位で保存し、そのブロックを鎖状に繋げて保存します。鎖状に保存していくことにより、改ざんやハッキングをすることが極めて困難であり、信頼性が高いです。

ブロックチェーンの仕組みに関しては下記の記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください!
https://blog.e-arly.works/article/block-chain/188/

 

仮想通貨とは

インターネット上で実際に決済ができるデジタル通貨です。
その仮想通貨を実現するために用いられている技術が「ブロックチェーン」です。

仮想通貨(暗号資産)の登場は、今までの金融の仕組みに大きく影響を与えました。
通貨として、円やドルなどの法定通貨のように国家が管理していないからです。

仮想通貨の呼び名は、円やドルなどの国家が管理している法定通貨と間違えられる可能性があるので、現在では暗号資産(※2020年5月〜)と呼称が変更されています。

 

仮想通貨(暗号資産)の大きな特徴

仮想通貨(暗号資産)の大きな特徴は2点あります。

  1. 特定の国家が管理しておらず、保証を持たない通貨
  2. 暗号化されたデジタル通貨

 

1.特定の国家が管理しておらず、保証を持たない通貨

日本円やドル、元などの一般的な法定通貨は国家が発行し管理しています。
国家が管理することにより一定の価値が保証されているため、皆が信用して取引が行えます。

しかし、仮想通貨(暗号資産)は国や銀行のような発行元が存在しません。
利用ユーザー同士で暗号資産をコントロールと管理がされています。
そのため、一定の価値が保たれる保証がないことが最大のデメリットです。

国家が管理しておらずコントロールができないため、「一日で価値が半分になる」といったネガティブ要素も持ち合わせます。(反対に一日で価値が数倍〜何十倍にもなる)

また、ほとんどの暗号資産は発行数が決まっています。発行数が決まっていることによって価値が下がらないよう希少性を高めているためです。

 

2.暗号化されたデジタル通貨

一般的に、暗号資産(仮想通貨)はブロックチェーン技術により記録・管理されています。そのためデータの破壊・改ざんが極めて困難であり、暗号資産(仮想通貨)が悪意のある改ざんやシステム障害によって消失する可能性が極めて低いです。

通常の通貨と同様に仮想通貨(暗号資産)は、物やサービスを買うことが可能です。
現在、仮想通貨(暗号資産)を取り扱う店舗はまだ少ない状況にあります。
しかし、近年増加の傾向にあります。実際に導入している有名企業だとイーロン・マスク率いる電気自動車メーカー「テスラ」がビットコイン決済を導入をしてました。

仮想通貨(暗号資産)はインターネット上のみで存在するデジタル通貨なので、コインや紙幣のように物理的には存在しません。ネット上のみ存在する仮想通貨は送金が容易に行えます。
通常、海外にお金を送金する場合、送金元と送金先の通貨で換金する必要があります。「日本円 = ドル」換金するには手数料が高くかかります。

しかし、仮想通貨の場合は換金する必要がないため、対応していれば世界各国で使用が可能なのです。

 

仮想通貨の種類

仮想通貨(暗号資産)は約2,100種類以上も存在します。
代表的な仮想通貨は、ビットコイン、リップル、イーサリアム、NEM、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、イーサリアムクラシックなどが多数あり、現在もその数は年々増加しています。

仮想通貨(暗号資産)はビットコイン(BTC)とアルトコインに分けられます。
アルトコインとは、ビットコイン(BTC)以外の暗号資産のことを指します。

 

仮想通貨(暗号資産)以外でのブロックチェーン技術の活用

ブロックチェーンの技術は、主にビットコインのように金融サービス業界に用いられています。
しかし、仮想通貨(暗号資産)に限定されるものではなく、流通に関係する業界や、電気や水道などの公共事業の利用状況を測定・追跡することや、住宅賃貸、畑や農場など食糧の管理もブロックチェーンによる技術活用が可能です。
近年、仮想通貨(暗号資産)以外でのブロックチェーン技術を活用するケースが急激に増加しています。

ブロックチェーン市場は、いきなり市場構造が大きく変化するのではなく、過去の市場構造に徐々に適応しつつ、新しく応用可能な領域へと適応する形で変化・拡大されてきました。
2021年現在のブロックチェーン市場領域は、主に「金融、金融以外の既存産業、両方を活かした市場領域」の3つに大きく市場が分類することが可能です。

金融領域(フィンテック)

まず、最もブロックチェーン技術と相性がよく、用いられている領域が金融領域(フィンテック)です。

金融領域での活用事例としては以下のケースが存在します。
仮想通貨(暗号資産)の取引
仮想通貨(暗号資産)の売買をする取引所を運営し、売買取引時に発生する手数料モデルです。日本で有名な取引所では「コインチェック(coincheck) 」や「ビットフライヤー」「DMM Bitcoin」などが存在します。

ICO(新規仮想通貨公開)
企業が仮想通貨を発行し、購入してもらうことでの資金を得る、新しい資金調達の方法です。ただし、ICOを悪用した詐欺事件も発生しているため、安定した仕組みにはなっていません。

 

金融以外の既存産業領域

仮想通貨を使わない形でブロックチェーン技術を応用する領域です。
既存産業のDX化が話題になっており参入企業が急増している領域です。

金融以外の既存産業領域へのブロックチェーン技術導入が注目を集め進んでいる理由は、適用範囲が非常に広く、既存産業のほとんどに当てはまるからです。

日本では、「宮崎県綾町」で、栽培に使われた農薬や土壌の質などをブロックチェーンに書き込むことで品質を保証するという試みを行っています。
アメリカでは、米最大スーパーのウォルマートで豚肉の流通経路とパッケージ商品の流通経路をブロックチェーンに記録するテストが行わています。
どこで誰が生産し、どういう経路で店頭に並べられているかが読み取れるようになります。

 

両者の中間領域(非金融と暗号資産)

最後の領域は、仮想通貨(暗号資産)を用いて、金融以外の既存産業領域の課題を解決する方法です。
この領域の手法で近年で有名なのは、「トークンエコノミー」になります。

トークンエコノミーとは、特定の企業、サービス事業者が通常法定通貨の代替貨幣としてトークンを発行し、ユーザが購入して売買を行うことでトークンの経済価値が生まれ、トークンエコノミーが成立します。
トークンの信頼性があるかどうかを保つためにブロックチェーンの技術が用いられます。

 

まとめ

今回は、ブロックチェーンと仮想通貨の違い、それぞれの特徴について解説しました。
今後、ブロックチェーンの技術は仮想通貨(暗号資産)以外に活用されるケースが増加する見込みです。
ブロックチェーン技術は用いた金融以外の既存産業領域では、テスト段階状態のサービスが多い状況ですが、ここ数年で大きく成長している市場領域です。

まずはブロックチェーンと仮想通貨(暗号資産)の違いを理解し、ブロックチェーンの応用方法について理解していくといいでしょう。

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