Web3.0銘柄の選びで押さえるべき4つのポイント

 

Web3.0関連の仮想通貨銘柄の選びにおいては、次の4つのポイントを押さえることが重要です。

• 最新テクノロジーとの親和性
• 出資している企業や出資額
• ユニークな機能の有無
• 大手取引所への上場

 

ポイント1.最新テクノロジーとの親和性

Web3.0関連の仮想通貨の銘柄選びにおいてまず大切なのは、最新テクノロジーとの親和性です。NFTやメタバースなど、最新テクノロジーの多くはWeb3.0の概念を基に開発されていることが一般的です。

そのため出資する企業を選ぶ指標としては、最新テクノロジーとの親和性を確認することが必要です。関連企業から出資を受けている仮想通貨銘柄は、今後大きく伸びる可能性があります。

ちなみに、Web3.0の概念や進化の歴史については、次のページにて解説しています。こちらも参考にしてみてください。

Web3.0とは？ブロックチェーン技術によって変わることや進化の歴史を解説

 

ポイント2.出資している企業や出資額

大きな企業から多くの出資を受けている銘柄は周囲からの評判が高いという証明でもあり、価値が上場する可能性も高いといえます。

資本の量と開発のスピードは一般的に比例することから、出資額が大きいことにより、市場拡大の可能性も高まります。なお、企業から受けている出資額は、それぞれ銘柄の公式サイトで確認をすることができます。

 

ポイント3.ユニークな機能の有無

仮想通貨の銘柄数は、世界中で数千種類あるといわれます。

そのため、ほかの仮想通貨と差別化するためには他の通貨にはない特徴を持っている必要があります。よって、ほかの通貨にはないようなユニークな機能を持っている銘柄を選ぶのも、1つの方法です。

しかし、数多くの仮想通貨の機能や特徴を比べるためには仮想通貨に関する専門的な知識が必要であり、初心者にはあまり向いていません。この記事ではおすすめの銘柄の特徴や機能について詳しく説明しているので参考にしてください。

 

ポイント4.大手取引所への上場

Web3.0は最近誕生した概念であることから、そのすべてが堅実な投資先であるとはいえません。そのためにも、信用性が高い銘柄を選ぶことをおすすめします。そうした仮想通貨銘柄の信用性を判断する基準のひとつとして、大手取引所に上場しているかどうかが挙げられます。

大手の取引所に上場するためには、セキュリティ体制がしっかりしていることや将来性についての条件が満たされているかなど、厳しい審査に通ることが必要です。そのため、大手の取引所に上場しているということは、厳しい審査を通過するだけのセキュリティ対策や将来性があると判断されたということです。

そのため、今後さらにその銘柄は価格が伸びることが期待できます。大手取引所への上場という条件を満たしている銘柄を選ぶことで、銘柄を絞りこむことができ、将来性のある銘柄を効率よく選択することが可能です。ただし、一攫千金を狙う場合は、あえて上場していない銘柄を狙うという方法もあります。

 

おすすめのWeb3.0銘柄10選

Web3.0関連の仮想通貨の銘柄にはさまざまな種類があり、価格や取り扱いのある国内取引所、そのほか異なった特徴を持っています。ここではその中でもおすすめのWeb3.0関連の仮想通貨の銘柄10選を紹介していきます。

 

通貨名	価格（2022年9月現在）	取り扱っている主な国内取引所
FIL	¥45.34	bitFlyer DMM Bitcoin GMOコイン Coincheck
JMY	¥1.01	ビットポイント
ICP	¥870.74	Binance
BAT	¥44.44	Brave bitFlyer
DOT	¥923.83	Coincheck
GRT	¥14.54	Gate.io
BTT	¥0.0001137	HitBTC
ENS	¥1,959.21	Binance
IOST	¥1.68	ビットポイント Coincheck Huobi Japan OKCoin Japan
NEAR Protocol	¥451.59	国内取引所では取引不可 （2022年10月現在）

 

1.FIL（ファイルコイン）

引用：Filecoin

 

ファイルコインは、2020年に正式リリースされた分散型のストレージサービスです。デバイスの空いている容量をユーザー同士で利用することができるサービスであり、他のユーザーに空き容量を渡すことで仮想通貨のファイルコイン（FIL）を得ることができます。

利用者が増えれば増えるほどユーザーの利便性が高まるため、ネットワークの拡大が今後重要になるでしょう。過去に急激に高騰したり下落したりしたことがあるため、購入するタイミングには注意が必要です。

 

2.JMY（ジャスミー）

引用：JMY（ジャスミー）

 

ジャスミーはブロックチェーン技術を活用しており、ブロックチェーン上で個人情報を管理することによって、データの民主化を実現することを目的としています。データの民主化とは、個人データには価値があり、その主権は利用者本人にあるという考え方に基づき、個人情報を個人の元に戻すということです。

Web2.0において、個人のデータに対するセキュリティが問題になったことからも、データの民主化を目的にしているジャスミーが注目されています。日本発の仮想通貨であり、イーサリアム規格であるERC-20規格となっています。

 

3.ICP（インターネットコンピュータ）

引用：ICP

 

インターネットコンピュータは、分散型クラウドサービスを開発しているプロジェクトであるDfinityで利用されている仮想通貨です。プロジェクトが完成することによって、セキュリティ耐性や透明性が高まり、質の高いサービスを無制限で利用できるようになります。しかし、現在ではまだ完成しておらず価格は安定していません。

 

4.BAT（ベーシックアテンショントークン）

引用：BAT

 

BAT（ベーシックブラウザトークン）は、WebブラウザであるBraveが実施しているプロジェクトです。

気に入らない広告をブロックし、そのかわりにBraveに表示されている広告を閲覧することによって、視聴された広告の回数に応じて仮想通貨であるBATを報酬として受け取ることが可能です。広告を視聴するだけで報酬を受け取れることから、日本を含めて世界中で大人気です。

 

5.DOT（ポルカドット）

引用：DOT

 

ポルカドットはスイスの財団であるWeb3 Foundationによって、2016年から運用されています。複数のブロックチェーンをつないだ相互運用性を実現することが目的です。通常、複数のブロックチェーンを利用するときには、取引所の利用が必要です。

しかし、ポルカドットによる相互運用性を実現することにより、異なるブロックチェーン同士においても安全な取引が可能になります。Web3 Foundationの創設者はイーサリアム財団の元CTOであるギャビン・ウッド氏であることから、信頼性が高いことも大きな特徴です。

 

6.GRT（グラフ）

引用：GRT

 

グラフは、検索エンジンにブロックチェーン技術を組み合わせたサービスです。グラフを利用することによって、アプリ内においてブロックチェーンデータが簡単に探せるようになったという特徴があります。分散型のプラットフォームであるため、データ処理速度が速く高いセキュリティも備えています。

 

7.BTT（ビットトレント）

引用：BTT

 

ビットトレントは、2001年にサービスをリリースしたP2P型のデータ共有サービスです。TRON Foundationが運用しているブロックチェーンにおいて、データを保管したり共有したりすることが可能です。

ユーザーはデータをブロックチェーンにアップロードすると、仮想通貨のBTTを受け取ることができます。さらに受け取る側も、BTTを支払うと優先的にダウンロードができるなど、それぞれにメリットがあるのが特徴です。

ビットトレンドは20億以上のユーザーが存在しており、世界で最も利用されているトレントクライアントです。

 

8.ENS（イーサリアム・ネーム・サービス）

引用：ENS

 

イーサリアム・ネーム・サービスは、イーサリアムを活用したネーミングサービスです。通常、仮想通貨を送金したり決裁したりするときには、英数字でランダムに42桁のアドレスが発行されます。

しかし、イーサリアム・ネーム・サービスを活用すると、覚えやすい短い文字列に変換されます。これまでは42桁のアドレスを1文字でも間違えると正しく送金ができなかったため、送金のたびにアドレス確認に時間がかかっていましたが、イーサリアム・ネーム・サービスの利用によってその手間が軽減されます。

さらに、汎用性も高いことから国内取引所に上場する可能性もあります。

 

9.IOST（アイオーエスティー）

引用：IOST

 

IOST（Internet of service token）はブロックチェーンインフラストラクチャを提供しており、PoBの採用や処理速度が速いことが特徴です。PoBとは仮想通貨を償却したことを証明することによって、新しい仮想通貨と同じ価値を持つコインを取得できるほか、マイニングにより消費電力を押さえることができます。

さらに、複数のノードで分散した処理をすることで処理速度を高められます。IOSTを活用することで、JavaScriptを使ってスマートコントラクトの開発も可能です。

 

10.NEAR Protocol（ニアプロトコル）

引用：NEAR Protocol

 

NEAR Protocolはイーサリアムキラーとして知られる銘柄です。イーサリアムユーザーが急激に増える一方、取引の増加によりガス代が高騰しているなど、イーサリアムネットワークにおいて課題が出始めています。

そのためにスマートコントラクト機能があるブロックチェーンが増えています。中でもイーサリアムの時価総額を抜く可能性があるブロックチェーンをイーサリアムキラーと呼んでおり、中でもNEAR Protocolは代表的なイーサリアムキラーのひとつです。

NEAR Protocolの主な特徴として、手数料（ガス代）が安く高速処理ができること、なおかつスマートコントラクト機能があるということがあります。しかし、2022年10月現在、国内取引所においては直接取引することはできません。

 

まとめ

Web2.0時代は、プライバシー侵害や個人情報の流出において懸念点があったことから、セキュリティの高いWeb3.0関連の仮想通貨銘柄への需要が高まっています。

Web3.0関連の仮想通貨の銘柄を選ぶにあたっては、将来性を考えることが重要です。大手取引所への上場やほかの銘柄にはない特徴があること、出資している企業の出資額などを目安に高い将来性のある銘柄を選ぶことがおすすめです。

次のページでは、Web3.0に注目が集まる理由と課題について解説しています。代表的なサービス事例も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

【2022年最新】Web3.0の代表的なサービス事例8選！注目が集まる理由と課題についても解説