NFTの概要をわかりやすく解説

2021年はNFT元年とも呼ばれ、市場にも大きな動きがありました。そんなNFTをよりわかりやすくするために、次の3つのポイントについて解説します。

• NFTとは何？
• NFTに注目が集まる理由
• NFTと暗号資産の違いは「代替性」

NFTへの理解を深めるためにも、各ポイントについてみていきましょう。

 

NFTとは何？

NFTとは、「Non-Fungible Token」の略称で、直訳すると「非代替性トークン」となります。NFTは、本来であれば簡単に複製できてしまうデジタルコンテンツに「一点モノの価値」を付けられる技術です。

これまで、デジタルコンテンツは複製が容易であることから、現物の宝石や絵画のように資産価値を持たせることが難しいとされていました。しかし、取引履歴を過去から1本のチェーンのように繋ぎ、正確な取引履歴を維持できるブロックチェーン技術を用いることで「唯一のもの」とし、著作権に似た形で証明できるのです。

そして、証明されたデジタルコンテンツが資産化でき、二次使用によって利益を得たり、取引ができたりします。ブロックチェーン技術に関する詳しい内容は、次のページを参考にしてみてください。

 

NFTに注目が集まる背景

これほどまでにNFTに注目が集まる背景には「NFTアート」の登場があります。NFTアートとは、NFTの技術を活かした代替不可能なデジタルアートのことです。資産価値を持ち、再販できるNFTアートは、世界中から注目を集めています。

例えば、2021年3月に「ビープル」として知られるマイク・ウィンケルマン氏の作品である「エブリーデイズ:最初の5000日間」が約75億円で落札されたことは、大変話題になりました。また、日本においても世界的に有名なVRアーティストの「せきぐちあいみ」さんの作品に約,1300万円の値が付くなど、驚くようなニュースがいくつも発表されています。

NFTの技術がこれまで無いに等しいとされていた資産価値をデジタルデータに持たことで、新たな売買市場を作り上げたのです。その結果として、高額取引が実際に行われたことが、NFTへの注目を急速に集めるきっかけとなりました。

NFTアートに関する詳しい内容は次のページで解説しています。

NFTアートとは何か？ | ブロックチェーンが変えるデジタルアートの在り方

 

NFTと暗号資産の違いは「代替性」

NFTと暗号資産の大きな違いは、トークンが「代替性」か「非代替性」という点です。暗号資産は「代替性のあるトークン」であり、同じ資産価値を持つ他の暗号資産に交換できます。一方、NFTは「非代替性のトークン」であるため、他の作品とは交換できません。

例えば、仮想通貨の代表でもある「ビットコイン」をAさんとBさんがいずれも1ビットコインを保有していたとします。この時、AさんとBさんが保有する1ビットコインは同じ価値であり、交換も可能です。

一方、NFTは「アーティスト直筆のサインが入ったCD」のように、1つとして同じものが存在しないものを意味します。NFTが非代替性であるからこそ、「唯一のもの」として証明しにくかったデジタルコンテンツなどに利用されているのです。

 

NFTにおける3つの特徴と仕組み

これからNFTへの投資を検討している方は、NFTが持つ特徴や仕組みを正しく理解する必要があります。主な特徴や仕組みは次の3つです。

• 取引が可能
• 付加機能をデータ自体に付与できる
• 代替が不可能

ここでは、各項目について詳しく解説します。

 

1.取引が可能

NFTは自分で作成し、さらには売買などの取引もできます。作成方法も簡単で、自分で作成したデジタルデータをブロックチェーン上にアップロードだけです。NFTによって取引できるデジタルデータの例は、次のとおりです。

• デジタルアート
• ゲーム内のコンテンツや土地
• 音楽
• 電子書籍
• トレーディングカード
• スポーツ
• 漫画
• ライブチケット

これらのデジタルコンテンツは、すでに世界中で流通が始まっています。

 

2.付加機能をデータ自体に付与できる

2次流通によって手数料を発生させられるなど、さまざまな付加機能をデータ自体に付与できる点も大きな特徴です。

例えば、画家などは自分の手元から手放す「一次流通」のタイミング以外は、基本的に収益を得られません。しかし、NFTであれば流通のたびに画家に対して手数料を発生されることが可能です。

よって、　最初に作品を作った作者に対して継続的な収益を生みだせます。また、音楽業界で同様の役割を果たし、著者権を管理する中間団体も不要です。

このように、既存の流通の仕組みに変革をもたらせる点は、さまざまアーティストから注目を集めている大きな理由といえます。

 

3.相互交流が可能

NFTの仕様は共通の規格とされているため、同じ規格に沿うサービス内であればどこでも取り扱えます。例えば、共通のプラットフォームで作られたゲームアプリであれば、異なるアプリ間でもアイテムを共有したり、キャラクターを移動したりすることも可能です。

現実的な実現はまだ先であるものの、技術的には可能な範囲であり、ゲーム業界を始めとするさまざなま分野においてイノベージョンを起こす可能性があります。

 

NFTにおける3つの課題

さまざまな分野やジャンルに革新をもたらす可能性のあるNFT。しかし、いくつかの大きな課題があるのも事実です。現段階で考えられる課題に、次の3つが挙げられます。

• 手数料
• 法整備
• 価値の消失

ここでは、課題ごとに詳しい内容をみていきましょう。

 

1.手数料

NFTの取引にかかる手数料が高騰している点は、大きな課題の1つです。インターネット上でNFTを取引する際は、ブロックチェーン上で処理を実行するための手数料が発生します。

この取引手数料は、ブロックチェーンを使用する人が増えるほどに高くなります。つまり、NFTの需要が高まるほどに上昇するのです。

取引手数料の高さが影響し、NFTの出品や取引をやめたという方も少なくありません。NFTの市場がさらに拡大するには、手数料の課題解決が必要といえます。

 

2.法整備

NFTに関する法整備が追いついていない点も課題といえます。すでに高額取引が始まっているにもかかわらず、著作権や購入者の権利などについては曖昧な部分を残しており、明確になっていないのが実情です。

今後は、業界全体で大きな問題になる可能性があります。事実、海外では明らかに著作権を侵害するNFTコンテンツも流通しており、法的トラブルに発展した際の不透明さは課題といわざるえません。

 

3.価値の消失

NFTの技術によって得た価値は、大きく下がる可能性があります。あくまでNFTはデジタルコンテンツに「一点モノの価値」を付ける技術であり、複製を防止する技術ではありません。

データ自体は簡単に複製でき、インターネットから誰でもダウンロードが可能です。よって、人の「所有欲」が価値につながるようなコンテンツにおいては、その効果を発揮しなくなることも考えられます。

さらに、NFTのデータを保有するプラットフォームの存続を前提として価値が決まっている点にも注意が必要です。

 

NFTで利益を得る2つの方法

NFTの特徴や仕組み、課題を踏まえたうえで「NFTに参加してみたい」と感じた方は、利益を得る方法についても気になるところでしょう。主な方法は次の2つです。

• デジタル資産の取引
• 関連銘柄への投資

ここでは、各方法に関する詳しい内容を解説します。

 

1.デジタルコンテンツの一次販売や二次販売

NFTマーケットにおけるデジタル資産の取引によって、利益を得られます。NFTマーケットとは、作成したNFTコンテンツを一次販売したり、利用者同士が保持するNFTを暗号資産によって二次販売したりできる売買プラットフォームのことです。

例えば、NFTマーケットでNFTアートを購入し、価格が上がったタイミングで売却すれば利益を得られます。さらに、自分で作成したNFTコンテンツの販売によって利益を得ることも可能です。今後の市場の高まりによっては、大きな利益を得られる可能性も十分にあります。

NFTマーケットの選ぶ際のポイントや利用時の注意点について次のページで紹介しています。

NFTマーケットプレイスとは？選ぶ際のポイントや注意点を徹底解説！

 

2.関連する暗号資産に投資

NFTコンテンツを直接取り扱うのではなく、NFTに関連する暗号資産に投資する方法もあります。デジタル資産の直接取引に比べると、かかる手間や時間は少ないといえるでしょう。

NFTに関連する暗号資産の銘柄例は、次のとおりです。

• Enjin Coin（エンジンコイン）
• Chiliz（チリーズ）
• Flow（フロウ）
• SandBox（サンドボックス）

NFTの関連銘柄は2021年以降に価格上昇を繰り返しており、今後はさらなる上昇を見せる可能性もあります。なお、おすすめのNFT関連銘柄について次のページで紹介しています。

また、NFTの関連銘柄を選ぶ際のポイントもあわせて解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

【2022年版】おすすめのNFT関連銘柄7選！選ぶ際のポイントもあわせて紹介

 

まずはNFTについて正しく理解しよう

2021年以降、本格的な盛り上がりを見せているNFTは、まだ発展途上にあります。よって、さらに市場を広げていく可能性は十分にあり、今後私たちの生活に大きな変化をもたらすかもしれません。

しかし、法整備などの基本的な部分が追いついていないのも事実であり、正しくリスクを把握しておくことも重要です。引き続きNFTに関する最新の情報を収集し、その行く末を注視しましょう。